精神科医が答えるアフターコロナのメンタルヘルスQ&A

　コロナ禍により、世界中の人々が生活様式の変化を強いられました。多くの方が、それぞれの立場で、多様かつ新たなストレスを感じられたのではないでしょうか。

　ストレスが長期間続いたり、新たなストレスを感じるようになると、人はメンタル不調を生じさせることがあります。

　ここでは、企業で働く人々にとってメンタルヘルス不調を正しく理解していただくことを目的に、精神科医であり株式会社MD.ネットの代表でもある佐野秀典医師にお話を伺いました。

※ご関心事を探しやすく、かつ、読みやすくするために、お伺いした内容をQ&A式にまとめています。知りたいことが明確な方は、その設問からお読みいただいても結構です。

Ｑ　そもそもメンタルヘルス不調とは何ですか？

Ａ　メンタルヘルスは「心の健康」のことです。メンタルヘルス不調とは、ストレスや強い悩み、不安などにより「心の健康」に日常生活に支障をきたすほどの変調を及ぼすことを示します。

Ｑ　企業で働く人のメンタルヘルス不調には、どのような症状がありますか？

Ａ　まず、頭痛やめまい、下痢や腹痛などの胃腸不調などの身体症状が多く見られます。医療機関で受診しても原因が特定できない場合、「精神的なものでしょう」と対応されてしまう場合です。

はっきりとした身体症状以外にも、「だるさが続く」「元気が無い」「やる気が起きない」「考えがまとまらない」などの精神症状が続く場合もあります。

身体、精神症状、いずれも継続する場合はもちろんのこと、頻発する場合もメンタルヘルス不調となります。

 Ｑ　メンタルヘルス不調になった人の行動に変化はありますか？

Ａ　行動変化が生じることがあります。最初は、欠勤や遅刻、同じミスを繰り返すなどです。この程度だと「そんな時もあるか」と気に留めないと思いますが、普段やらないようなミスをするようになったら、メンタル不調の予兆の可能性があることを知っておいて下さい。

具体的には、以下が挙げられます。

　「欠勤、遅刻の増加」「同じミスを繰り返す」「アルコール摂取量が増える」

　「過食」「薬物依存」

さらに、症状が進んで以下の様子が見られた場合、緊急介入を必要とします。このような様子に気づいた場合、周囲の人は至急専門家に相談してください。

　「反社会的行動」「他者への暴力行為、迷惑行為」「自傷行為」「自殺企図」など

Ｑ　うつ病とはどのような病気ですか

Ａ　働いている人のメンタルヘルス不調の中で最も多い病気で、気分障害というものの一つです。

ゆううつな気分が続く、意欲が出ない、考えがまとまらないなどの症状が、長期間続く状態場合が該当します。

誰にでも一時的にそのような気分になることはあると思いますが、長期間続かなければ該当しません。

「長期間」とは、通常「二週間」としています。つまり、そのような症状が二週間以上続けばうつ病の一種の可能性があるということです。

症状は人により異なり、「仕事はできないが日常生活はできる」人から「自宅で寝たきりでベッドから出られない」人もいます。

社会生活の８割以上で正常に業務ができていることが判断基準になります。つまり、２割に支障があるということですね。一ヶ月２０日出勤する人であれば、４日以上で遅刻・早退・欠勤などで正常に働くことができないのであれば、うつ病を疑うことになります。

ただ、多様な状態があるので、専門家による慎重な判断が必要です。

 Ｑ　「うつ」と「うつ病」は、違うのですか？

Ａ　気分の落ち込みなどの症状が、「二週間以上継続しているかどうか」が判りやすい基準です。

二週間には土日、つまり休日を二回含めることになります。この二回の休日を含めても症状が改善されない場合ことが判断基準の一つになります。

どのような健康な人でも深く悩んだり気分が落ち込むことはありますが、近親者との死別以外で二週間継続することはまれです。徐々に回復していくものです。

よって二週間以上継続しなければ、「うつ病」ではなく「うつ」であると考えて下さい。

ただし、身体や精神への症状が強く出たり、妄想や自殺願望が強くなるようでしたら、うつ病の可能性があります。すぐに専門医に相談してください。

Ｑ　「平日のみうつ病の症状がでますが、休日やプライベートは普段どおり楽しめます」このような場合はうつ病とはなりませんか？

Ａ　「新型うつ」というものに該当する可能性があります。

生活全般にわたってうつ気分や意欲の低下が見られるものが従来のうつ病ですが、「新型うつ」と言われるものは、職場を離れると元気になったり、趣味やプライベートなどには意欲を持ち続けられるという特徴があります。

この「新型うつ」に対しては、うつ病とは異なる対応をすることになります。基本的には、本人の社会性を高めて職場に適応できるように導く必要があります。もちろん、職場側での対応が必要です。

Ｑ　うつ病の原因は何ですか？

Ａ　なにか一つの出来事に特定できない、ということをまず理解して下さい。

「環境要因」「身体的要因」「遺伝的要因」と言われることが多いのですが、最後の「遺伝的要因」は、最近の研究で影響は小さいと考えられてます。国、民族、宗教などに関わらず、一定割合で発生することが確認されているためです。

「環境要因」は、「幼少期の経験」「近親者との死別」「職場や家庭での人間関係」「解雇など環境の変化」などです。

「身体的要因」は、「加齢などによるホルモンの変化」「経口薬の副作用」「がんや糖尿病などの疾病」などです。

これら2つの要因もある程度の影響はありますが、これらの中のなにか一つの原因で発症するものでは無いと理解しておいて下さい。

人の心は、それまでに経験してきたこと全ての要素が複雑に積み重なってできているものです。何か一つの出来事や病気によって、うつ病になるのではありません。

社員がうつ病を発症した時、よく人事部の方から、その原因を「直属の上司」や「直前のプロジェクト」などに特定するような相談を受けます。再発防止のために原因を特定したい気持ちは判りますが、何か一つに特定はできないと理解していただく必要があります。

原因探しをすると、誰かを悪者にしなければなりません。そうすると状況をかえって悪化させたり、新たなメンタルヘルス不調者を生むことさえあります。

原因を追求するよりも、どうしたら本人や職場の事態を好転できるかを考えて下さい。

なお、原因の一部となるのはネガティブなできごとばかりではありません。

「昇進した」「長期間苦労したプロジェクトをやり遂げた」のようなポジティブなことでも、大きく心理的影響を与えることになるため、うつ病のきっかけとなることがあります。

また、なんのきっかけも無く発症することもあります。だから、やはり原因特定はとても難しいのです。

Ｑ　コロナ禍でメンタルヘルス不調やうつ病は増加しましたか

Ａ　コロナ禍によりメンタルヘルス不調を訴える人が急速に増えているような報道を目にしますが、精神科医によって感じ方はさまざまではないでしょうか。

例えば、比較的、新規患者さんを受け入れやすいクリニックの精神科医は、「コロナ禍で患者さんが増えている」とおっしゃるでしょう。

また、コロナ禍で大きな経済損失が生じている地域や業種をサポートされている精神科医も同様の傾向を感じているかもしれません。

私のクリニックであるMD.ネットのクライアント企業の社員の方々からは、メンタル不調に関して新規受診数やトータルの相談件数は増えてはいます。ただし、相談内容などを含めて総合的にみると、むしろ「メンタル不調に関する症状は良くなっている」とおっしゃる方が多くなったと感じています。

おそらく、リモートワークの拡大などにより、社内外の人間関係のストレスや業務負担が軽減したことが影響しているのだと思います。

ただし、これには地域差、業種差があります。リモートワークで新たなストレスが発生したり、業務負担やプレッシャーがかえって増えたという方々もいらっしゃします。

Ｑ　コロナ禍の影響は、今後も続きますか

Ａ　今後、メンタルヘルス不調は、本格化すると思われます。経済的ダメージと連動し、数年増加することになるでしょう。

同じ会社の社員であっても、業務内容や年齢、職位、家庭環境によって社員それぞれに負荷が違い、メンタルヘルスのコンディションにも大きな差異が生じる可能性があります。状況や本人の顔色など、一見しただけでは判断はできません。

よって会社としては、ストレスチェックやきめ細やかな面談などを通じて、社員のメンタルヘルスに従来以上に気を配っていただきたいと思います。

中でも、グローバル企業における海外赴任者とその帯同者の方々に対しては注意が必要です。コロナ禍が全く収束されない状態の中でも現地に留まり、現場を守っている方々もいらっしゃいます。国によっては状況変化が激しい上、日本との渡航制限も不確定で、今後しばらくは「帰国したくてもできない」ような不安な状態が続くでしょう。

そのため、各企業の人事部の方々は、「あの国だから大丈夫」「海外に慣れた人だから心配ない」という判断はせずに、海外赴任者とその帯同者に対しては、一人ひとりに注意を払ってサポートしてください。

Ｑ　海外赴任者で深刻な不調となった方はいますか

A　ある現地法人責任者でメンタルと体調に不調が生じた方がいました。

海外赴任経験豊富な方です。当初は問題なかったのですが、徐々に喜怒哀楽の変化が激しくなり、物忘れが激しくなるなど理性的な機能が衰えてきました。

数ヶ月後には、食事が一日一食に減り、飲酒量は増え、栄養状況も偏ってくるようになり、とうとうリビングのソファから動けなくなってしまいました。

これは拘禁反応と言われるもので、強制的に自由を剥奪された時に生じる変化と似ています。

自宅とはいえ、気温や明るさなどが一定での低刺激環境で長期間過ごすことを強要されたために生じたもののようです。この方は日本に帰国して自宅待機をすることで、特段の治療無く二週間で回復されました。

この他にも海外赴任者には、不眠症状やパニック発作、うつ症状などの強いメンタルヘルス不調症状が出る方もいらっしゃいました。

相談を受ける私達としても、これまで以上に注意してサポートしています。

Ｑ　コロナうつという病気はありますか？

Ａ　コロナうつという病名はありません。つまり、医学的定義は無いということです。

コロナ禍によって、多くの人が長期間のストレスを受けました。その結果生じている気分の落ち込みに対して、メディアがつけている名称だと思って下さい。

Ｑ　うつ病の可能性があると思われる場合にはどうしたら良いですか

Ａ　速やかに専門医に相談してください。

ただ、仕事で時間が確保できない、診察を受けることに抵抗があるという方々は、厚生労働省のHPにセルフチェックリストが掲載されているので、ご自身で回答してみてください。

会社名や個人情報を提供しなくて良いので、安心して回答でき、簡単な評価を受けることができます。

厚生労働省「こころの耳」HP　https://kokoro.mhlw.go.jp/tool/tool-worker/

日本在住の方は、会社が契約している産業医に相談したり、総合病院などで診療をしてもらい、身体的な病気の可能性が無いか診てもらうのも良いでしょう。

心療内科やメンタルクリニックに相談するのも良いと思います。

海外赴任中の方は、必ず日本語がわかる精神科医に相談してください。身体的な病気と異なり、精神の状態を言葉で表現しなければなりません。それは、通訳を介してでは伝わりにくいものです。言語的に該当する単語が無い場合もありますからね。

国によっては、日本人の精神科医が現地にいないことも多いでしょう。最近は弊社のようにオンラインでサポートしている会社もあります。人事部に確認して、そのようなサポートを積極的に活用して下さい。

Ｑ　海外赴任者にメンタル不調は多いのですか？

Ａ　海外赴任したからメンタル不調になりやすくなるわけではありません。

弊社クライアント企業の中で、うつ病を発症される方は既往者がほとんどです。つまり、日本勤務の時に発症した経験があり、それが再発したというケースです。

ただ、現地責任者になることや異文化での生活で、ストレスが増えることがあります。異文化への適応能力やストレスへの耐性が低い人が、うつ病にはならないまでも業務上の発揮能力が低下するということはあり得ますね。

そのため、できれば海外赴任前に赴任者の「ストレス耐性」や「異文化適応能力」などを評価しておいた方が良いでしょう。

弱点が判れば、事前に支援策を考えることができます。「赴任初年度は日本の会議などに合わせて２～３ヶ月に一度帰国機会を設ける」「二週間に一度のカウンセリング面談を義務付ける」「居住場所を日本人の同僚と同じマンションにする（もしくは、あえて離れたマンションにする）」など、現実的に実行可能ないろいろな予防策が考えられます。実際、各種予防策を行っている企業はメンタルヘルス不調の発症者は少ないですよ。

 また、赴任前研修も有効です。事前に現地の習慣を理解したり、ストレスやメンタルヘルス不調に関する知識を得ておくのです。事前に理解することで、現地での「想定外」が「想定内」になります。ストレスとなるできごとがあっても、「想定内」であれば、「ああ、こういうことか」と意外と楽に受け流すことができます。

Ｑ　メンタルヘルス不調の予防のために、会社ができることはありますか

Ａ　経営層、管理職、人事部を含めた全社員に対して、正しい知識を持ってもらう研修などが効果的です。

未だに、「メンタルヘルス不調は、心の弱い人がなるものだ」というような誤解をしている管理職もいらっしゃいます。

メンタルヘルス不調は、誰もがなり得るものなのだということを知って下さい。

そして、どのような状態が一時的な感情の落ち込みなのか、メンタルヘルス不調なのか、うつ病なのかを知るようにして下さい。

正確な判定はできなくとも、知っておくだけで多くの効果があります。

また、職場におけるパワハラやセクハラは、メンタルヘルスはもちろん、職場の生産性や社員の定着率に悪影響を及ぼします。アンケートなどで職場の実態を把握し、各種ハラスメントを発生させないような教育を行うことも良いでしょう。

Ｑ　うつ病と診断された場合、家族ができることはありますか

Ａ　担当した精神科医ときちんと話をして、家族も正確な症状を把握しておいてください。精神科医から指示があれば、必ず守って下さい。

インターネットなどでうつ病のことを調べて、いろいろと試そうとするご家族もいますが、人によって対応すべきことは異なります。精神科医の指示を守って下さい。

また、心配しすぎて世話を焼きすぎないようにしてください。食べたいものや好きなことを手配しようとして、あれこれと話しかけてしまうことが多いのですが、うつ病になった人は複雑なことが考えづらくなります。関心を向けられてあれこれ言われることがさらなるストレスになるケースはあります。

Ｑ　うつ病による休業からの復職において、注意点はありますか？

Ａ　復職タイミングと、復職後の勤務時間が重要です。

週５日ぐらい調子が良くなった状態、つまり７割程度ですね。この程度回復すると退屈に感じてくるので、主治医に対して本人から復職の申し出があります。

しかし、このまま復職させてしまうと、３割ぐらいの人しか復職を継続できません。

その３割の方々も仕事のパフォーマンスは低いままです。以前のようにはなかなか戻れません。そうなると、上司や同僚から「やっぱりあいつはダメだ」というようにレッテルを貼られてしまう。さらに働きづらい環境になるということです。

そのような事態を防ぐために、９割ぐらいの回復を目標にしてください。４週間はうつ病の症状が出ないとか、２週間は仕事やプライベートへの興味関心が持続できているなどです。

また復職前の１～２週間は、二時間程度の知的作業をするなど、自宅でセルフリワークなどをやってもらうようにしてください。復職前に仕事感を少しずつ持っておくと、出社時のストレスを緩和することにもなります。

復職してからの勤務時間は、できるだけ通常通りにするようにして下さい。

出勤時間を、「午前中だけ」から「１４時まで」とし、そして「１６時まで」、その後「終日」と推奨していることもあるようですが、現実的に復職した人がやると、本人も周囲もかなり気を遣うことになり、やりづらくなってしまうそうです。

みんなが働いている中、１４時や１６時に「お先に失礼します」と帰るのは、どんな人でもやりづらいですよね。

復帰後４週間は定時出社で残業なし、５週間目以降は他の社員と同様に扱うというのが、現実的に最適と思います。あまり長期にわたって配慮しすぎると、「会社に申し訳ない」とストレスを感じ過ぎたり、「自分は優遇される権利がある」と勘違いするような人も出てきてしまいますので。

Ｑ　現在、海外に赴任されている方々へのアドバイスをお願いします。

A　身体の痛みや体調不良というのは、身体からのメッセージです。

そのメッセージをもとに、内科や外科で診察してもらい、原因が特定できれば治療によって速やかに解決してください。

原因が特定できない場合、メンタルヘルス不調の可能性があります。

眠れない、元気が出ない、興味が持てないなどの症状があれば、早めに相談して下さい。早めに相談してくれれば、短期間で解決できる可能性も高まります。

相談するほどでも無いが、軽い不調を感じているという方は、自分で健康日記をつけて下さい。天気と睡眠時間、気になった自覚症状をスマホのメモに記録するでも良いです。これがあると、発症した時に振り返ることができ、より適切な治療方法を選びやすくなります。

また予防としては、週に１回は「退屈を感じる時間」を意識して確保して下さい。２０～３０分で構いません。なにもせず、じっと座っているだけです。健康な状態ならば、２０分ぐらいで退屈さを感じるはずです。それで良いのです。

このような時間を確保すると、集中力やクリエイティブさなどを高めることにもつながります。

－貴重なお話、ありがとうございました。－

働く人のメンタルヘルス不調は、まだまだ多くの企業では発見しづらい状況です。

知識不足から、本人が体調不良や睡眠不足などを自覚しつつも、そもそもそれがメンタルヘルス不調であることに気づけないことがあります。同僚にも知識が無いと、せっかく異変を感じても、「なんとなく元気がなさそうだけど、プライベートが原因かもしれないのでそっとしておこう」と勘違いされてしまうこともあるでしょう。

また、「メンタル不調だと会社に知られると、評価が下がって今後の昇進や処遇が不利になる」と隠す社員がもいるようです。

いずれのケースも、深刻化してから発覚することになるので、本人にも会社にも大きな損害をもたらすことになります。海外赴任者で医療費や緊急搬送費用が発生すれば、さらに大きくなります。

そのような事態を防げるのは会社だけです。

「メンタルヘルスに関する知識を提供する」「海外赴任などストレスが多い配属前には適性検査を行い、赴任後初期は定期カウンセリングを行う」などを予防処置として行いつつ、メンタルヘルス不調を生じた時には早期に対応し、処遇にも悪影響を与えないようにすることをお勧めします。

そのような実績を積み重ねることで、社員から会社への信頼が構築され、メンタルヘルス不調が生じた場合でも症状が軽い初期段階で対応できるようになります。

つまり、会社も本人も最小限の被害で済みます。長期的には、社員から働きやすい会社として信頼もしてもらえ、社員全体のパフォーマンスを高めることにつながるようになるでしょう。

本インタビューが今後、コロナ禍の影響が続く中でのメンタルヘルス・マネジメントの参考になれば幸いです。

※海外赴任者の適正検査「グローバルＩＱ診断」や、海外でのメンタルヘルスサポートについては、株式会社MD.ネット様にお問い合わせください。

 取材協力：株式会社MD.ネット　http://www.md-net.co.jp/

　　代表取締役　精神科医　佐野秀典様

聞き手：A&Cアソシエイツ株式会社　河野